全国の小・中学生の子を持つ父母1000人とその子ども1000人を対象にした調査 – 親が将来子どもに就いてもらいたい仕事の1位は公務員、小・中学生が将来就きたい仕事の1位は会社員


世界最大(*1)の人材サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人材サービスを展開するアデコ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:川崎健一郎、以下「アデコ」)は、全国の小・中学生の子を持つ父母1000人(父親529人・母親471人)と、その子ども1000人(男女各500人)を対象に実施した、「将来就いてもらいたい仕事」および「将来就きたい仕事」に関する調査の結果を発表しました(*2)。

(1)親(父親・母親)が「将来子どもに就いてもらいたい仕事」
小・中学生の子を持つ全国の父母1000人に、「あなたは、ご自身のお子様に将来どのような仕事に就いてもらいたいですか。」と質問したところ、1位は公務員(18.3%)、2位は会社員(サラリーマン・OL)(14.1%)、3位は医者(5.7%)でした。日本では子どもに対し、将来は比較的安定しているとされている職業につくことを望む親が多いことがわかりました。

男子・女子に分けて見ると、父母が考える「将来男子に就いてもらいたい仕事」は、1位が公務員(22.3%)、2位が会社員(サラリーマン・OL)(15.8%)、3位が医者(6.8%)でした。「将来女子に就いてもらいたい仕事」は、1位が公務員(14.2%)、2位が会社員(サラリーマン・OL)(12.3%)、3位が看護師(5.2%)でした。男子・女子総合、男子・女子別ともに、1位から3位は昨年と同様の結果となりました。

「将来男子に就いてもらいたい職業」では、前回はトップ10圏外だった「建築士・大工」、「先生(大学・高校・中学・小学校、幼稚園など)」、「エンジニア・プログラマー」の3つの職業が、今回トップ10にランクインしました。「将来女子に就いてもらいたい職業」では、昨年ランク外だった「学者・研究者」と「自営業・個人事業主・フリーランス」が、今回トップ10入りしました。

<親(父親・⺟親)が「将来子ども(男⼥)に就いてもらいたい仕事」(n=1000)>

親(父親・⺟親)が「将来子ども(男⼥)に就いてもらいたい仕事」(n=1000)

<親(父親・母親)が「将来男子に就いてもらいたい仕事」(n=1000)>

親(父親・母親)が「将来男子に就いてもらいたい仕事」(n=1000)

<親(父親・母親)が「将来女子に就いてもらいたい仕事」(n=1000)>

親(父親・母親)が「将来女子に就いてもらいたい仕事」(n=1000)

(2)小・中学生が「将来就きたい仕事」
全国の小・中学生1000人に対し、「あなたは、大人になったらどのような仕事をしたいですか。」と質問したところ、男子・女子を合わせた総合のランキングは、1位が昨年に続き「会社員」(11.8%)、2位は「医者」(6.2%)、3位は「パティシエ(お菓子職人(5.8%))でした。

男女別では、男子の1位が「会社員」(14.4%)、女子の1位が「パティシエ」(11.0%)という結果となりました。「パティシエ」は、3年連続で小・中学生の女子が将来就きたい仕事の1位となりました。将来もっとも就きたい仕事に「パティシエ」を選んだ女子の割合は昨年と同じでしたが、「会社員」を選んだ小・中学生の男子割合は昨年の10.2%から4.2ポイント増加しました。

また、今回の調査では、「自営業・個人事業主・フリーランス」と「ゲームクリエイター」が初めてトップ10に入りました。「自営業・個人事業主・フリーランス」は男女両方でランクインし、男子が将来もっとも就きたい仕事の7位(3.0%)、女子が将来もっとも就きたい仕事の8位(2.6%)でした。「ゲームクリエイター」は、男子が就きたい仕事で6位(3.4%)となりました。

<小・中学生が「将来就きたい仕事」(n=1000)>

小・中学生が「将来就きたい仕事」(n=1000)

<小・中学生の男子が「将来就きたい仕事」(n=500)>

小・中学生の男子が「将来就きたい仕事」(n=500)

<小・中学生の女子が「将来就きたい仕事」(n=500)

小・中学生の女子が「将来就きたい仕事」(n=500)

(*1) Staffing Industry Analysts 2016、人財サービス企業売上ランキングより
(*2) 「子どもが将来就きたい仕事」に関する調査結果は、2017年2月22日付のプレスリリースでも発表しています
(*3) ランク外:2016年調査時は10位以内に入っていなかった項目

【調査概要】
調査対象:日本全国の小・中学生の子を持つ父母とその子ども(6歳~15歳の男女)
サンプル:父母1000人(父親529人・母親471人)、子ども1000人(男女各500人)
調査方法:インターネット調査
実施時期:2016年11月


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